【シニア対策】５０代で確認しておくべきチェック項目

あなたは今何歳になられたでしょうか。この記事をご覧になられていらっしゃるわけですから、たぶんは５０代であられるかもしれません。さて、そんなあなたがシニア世代を迎えた際に困窮状態に陥ることなく、快適なシニアライフを送るためのチェック項目を今回はご用意しました。

快適なシニアライフのためのチェック項目

まだ先のことなので明確にならないものもあろうかと思います。しかし、暫定的な範囲でもかまいません。ある程度の絞り込みを行っていただきたく思います。というのも、これらの項目をある程度明確とすることで、シニア対策を的確に講じることが可能となるからです。

シニア対策確認チェック項目

次にシニア対策を実現するための確認項目について詳細に見ていくことにしましょう。また、どのような方法において確認をすべきかの補足も加えてまいります。

現状把握しうる年金受給開始年齢

これまで60歳から支給されていた年金は、段階的に引き上げられてきており、昭和36年4月2日以降生まれの男性、昭和41年4月2日以降生まれの女性の場合、６５歳からの支給に変更されています。

以下に年金の受給開始年齢をご紹介します。すべてにおいて誕生日は4月2日から翌年4月1日生まれの範囲です。

おおよその年金月額

ご自分のおおよその年金額を、現状において把握されていらっしゃるでしょうか。確定値として知ることはできないものの、おおよその額であれば、以下のサイトで確認することができます。

「ねんきんネット」の年金見込額試算

50歳以降の方であれば、以下から問い合わせることが可能となっています。また、定期的に届く「年金定期便」において、これまでの加入実績に応じた年金額、もしくは老齢年金の見込み額が記載されているはずなので、それを参考にしていただくこともできるはずです。

年金ダイヤル

年金加入記録照会・年金見込額試算

なお、実際に支給が開始された方にお話を伺うと、算定した金額の8割程度であったという方が少なくありません。見込みは決定額ではありません。このため、見込み額の8割程度を実質的な年金月額として見ておくと良いようです。

おおよその退職金額

サラリーマンとして働かれていらっしゃる方であれば、社内の情報にはかなりお詳しいのではないでしょうか。社内において、退職金引き当てといてどの程度の額が積みあがっているか、もしくは退職金積立がどの程度成されているかなどの情報を入手することはさほど難しい事ではないはずです。

また、すでに退職されている先輩などに問い合わせることで、おおよそではありますが退職金の額を把握することは可能となるはずです。なお、退職金には所得税や住民税などの税金がかかります。満額を手にすることができないので、この点も考慮しておく必要はありそうです。

確定ではなくあくまでもおおよそですが、それがいつ入るかの確認は今後の生活設計において重要な要素のひとつとなります。

６０歳時点の予想貯蓄額

現状あなたは、毎月いくら貯蓄をされていらっしゃるでしょうか。

「そんな余裕はないよ」

という方もいらっしゃるかもしれませんし、逆に毎日一定額の貯蓄を積み上げることに成功されていらっしゃる方もいらっしゃることでしょう。

さて、このまま貯蓄を積み上げた場合の60歳時点での予想貯蓄額はいくらになるでしょうか。なお、この額には退職金は含まないものとします。老後には、医療費負担が増加することが予想されます。高額療養費控除を用いることはできますが、それでも入院費などでまとまったお金が必要となることがあります。

また、持ち家の場合、築年数を重ねる頃になると、各所のリフォームなどの必要も生じます。できれば、60歳に到達するまで対応資金は手にしておきたいものです。

６０歳から６５歳の再雇用月収

あなたが現在お勤めの会社は、60歳以降どのような形態での雇用がなされているでしょうか。

定年がそのまま６５歳まで引き上げられている場合は、その予想月収を確認します。また、嘱託などでの再雇用の場合は、時給から月収をはじき出します。仮に企業年金などを60歳から受け取ることが決定している方は、その額も月収に加えます。

なお、60歳以降仕事が確定していない場合で、なおかつ働く意思がある場合は月15万円程度を想定しておきます。60歳以降フルタイムで働く場合、非正規雇用でのおおよその月収は頑張ってもこの程度である場合が少なくないからです。ちなみに、60歳以降仕事をする予定がない場合は、ゼロとなります。

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2019.01.05

６０歳以降の夫婦の月々の生活費

あなたが定年を迎える段階において、おおよそお子さんはすでに独立をされているはずです。ということは、以降、夫婦での生活が基本となることでしょう。

そこで、60歳以降の夫婦お二人の生活費を試算しておくことにしましょう。

なお、車を所有する人の場合自動車税が、不動産を取得されている方は固定資産税も発生します。また、シニアにおいては医療費なども増大します。これをある程度でも明確にすることで、各所の計画に手を入れることもできるものです。

６０歳以降の月々のローン返済額計

昨今では60歳以降においてもローンの返済を余儀なくされている方が少なくありません。たとえば６５歳以降まで住宅ローンの返済があるという方や、新たに購入した車のローン、リボ払いによる返済額が残るといった方もいらっしゃるようです。

60歳以降において、どの程度のローンを月々返済する必要がありそうかをある程度把握しておく必要があります。

というのも、これらの額は、収入額にかかわらず毎月支払う必要があるものであり、支払いが滞ることで、破産を余儀なくされるリスクすらあるからです。

チェック項目から予想しうるあなたの老後

さて、あなたのチェック項目、ある程度明確にすることはできたでしょうか。

あくまでも暫定なので、正確を期する必要はありませんが、それでもこれらを明確としておくことで、ある程度のあなたの老後を見ることができるようになります。

「見ることさえ怖い。どうせ破綻するし」

という方もいらっしゃるかもしれません。しかしある程度数値化しておくことで事前に対策を練ることは十分に可能となります。つまり、誰にとっても意味のあることであるわけです。

まずは60歳から６５歳までの生活

今後は年金受給開始年齢が６５歳となるとともに定年年齢も６５歳へと移行することになります。

ここでは６５歳で定年し年金を受給する方を例にお話を進めます。

この5年間は、実は老後破産などが危惧される部分でもあります。よってこれをまずは乗り切る必要がありそうです。

60歳から６５歳までの生活を乗り切る

生活を成り立たせるためには、「収入＞支出」状態をキープする必要があるわけですが、現状において、とてもこの公式を成立させることができないという方もいらっしゃるはずです。

しかしだからと計画から目をそらすことは危険です。また、対応策は各種存在します。

「収入＞支出」が成り立たないと予想される場合

退職金や貯蓄を６５歳までの間の生活費として切り崩すのは、あまり好ましいことではありませんが、それでも生きていく必要があります。

切り崩すべきお金もないという場合には、ローンを60歳までに完済しておくことや生活費自体を圧縮することを考えます。さらには、収入を増やすことも計画的に行うことで可能となるものです。

６５歳以降の生活

６５歳となられると、多くの方がそれまでの仕事を定年退職されるはずです。以降はのんびりと年金生活を送りたいと考えている方も少なくないことでしょう。

一方で、ゆったりと生活するだけの年金がないという方や、６５歳で隠居などしたくないという方もいらっしゃるはずです。

人生はひとそれぞれなので、生き方にも多様性があるものです。しかし最低限維持しなければならないのはやはり収入と支出のバランスといえそうです。

６５歳以降の生活を維持する

生活維持は実にシンプルであり、支出を超える収入が年金で得られればそれでことが足ります。しかし実際には、生活を維持知ることができない年金額が予想される方も少なくありません。

この場合も６５歳までの生活維持策と同様に、退職金や貯蓄を切り崩す、生活費を圧縮する、収入を増やすなどの策を講じる必要がります。

「収入を増やすって言ったって、仕事がないだろう」

と思われる方もいらっしゃることでしょう。しかし実際には仕事はあります。また、自ら準備をして収入源を構築する方法もあります。これらについては、別記事においてご紹介してまいります。

巷では「3000万円なければ老後を生き抜くことができない」といった煽り記事を多く目にしますが、事前に計画をしておくことで、このリスクはいくらでも回避することができることをここではご理解いただければと思います。