シニア以降必ず知っておくべき老人ホームと介護施設の種類

ミドルからシニアへと差し掛かる段階において、老人ホームや介護施設の種類は必ず把握しておく必要があります。「まだ先のことだし」と捉えていると、あっという間に健康寿命年齢へと達してしまう可能性が高いからです。

その頃になるとすでにご自分での選択肢を失っていることも少なくありません。また、希望する施設があったとしても、金銭的な問題から入所できないこともあります。

そこで今回はまず、シニア以降が知っておくべき老人ホームと介護施設の種類について解説を進めていくことにします。また、各々の介護施設の概要についてもある程度把握していただければと思います。

老人ホームと介護施設の種類

老人ホームと介護施設の種類について以下に簡単にまとめます。昨今ではこの切り分けがわかりにくくなっていますが、これらはサービス面においても金額的も大きな相違があるものです。

老人ホームと介護施設の種類

民間型有料老人ホーム

まずは民間型の有料老人ホームについて見ていくことにしましょう。

民間型であるわけですから、これらの老人ホームは、民間業者によって利益目的で運営される老人ホームと言えます。このため、以降でご紹介する公共型に比べて料金は高めとなります。また、入所時にまとまった金額がかかる施設も少なくありません。

しかしながら、施設はおおよそ快適な環境が備わっており、また、支援サービスも充実しているといった特徴を持ちます。なお、民間型有料老人ホームは、介護付有料老人ホームと、住宅型有料老人ホームに大別されます。

介護付有料老人ホーム

その名の通り、介護サービスを提供する老人ホームです。入所時にまとまった入居費用を支払う必要のある施設が一般的ですが、介護費用については定額制なので、以降は一定のコストで暮らすことが可能です。

特定施設入居者生活介護の指定を受けていることから、生活にかかわる生活介護と、入浴から排泄にいたるまでの介助サービスの提供を受けることができます。

介護付有料老人ホームは、全国にも存在することから各々、独自のサービスや特徴を持っており、それらの側面を把握しながら、自分に合致する老人ホームを選定すると良いでしょう。

様々なイベントやレクリエーションも充実しており、快適な生活を得ることが可能となるはずです。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、自立した住環境を得ながらも介護が必要となった際、生活援助サービスを受けることのできる老人ホームと言えます。生活の自由度が高い一方で、介護スタッフが常駐しているわけではないので、介護レベルが高まった場合、生活が難しくなるケースもあります。

一般的に入居費用や月額費用が高めに設定されている場合が多く、しかも介護サービスには別途費用が発生することから、月々の生活コストが高めるなることが少なくありません。

民間型高齢者向け住宅

民間型高齢者向け住宅は、文字通り、高齢者に向けた住宅であり、賃貸物件として提供されるものと、分譲型に分類することができます。

物件は一般的にバリアフリーを始めとして高齢者が生活しやすい環境や設備を備えています。また、買い物の代行や食事の提供、さらには送迎などの生活支援サービスや介護サービスを受けることもできます。なお、賃貸の場合、入居時に多額の金額が発生することもありません。

サービス付高齢者向け住宅（サ高住）

通常の賃貸物件と同様に個人の生活やプライバシーを守りながら生活をすることが可能です。生活援助サービスや介護サービスを受けることもできます。

ただし、介護サービスの場合は外部の業者を選定する必要もあります。また、金額によってサービスの品質にも大きな格差があります。

要介護レベルが高まると住み続けることが困難となる場合もありますが、昨今、安いほど要介護者が流入するといった傾向にシフトしてきています。

サ高住は、バリアフリーが基本であり、住居部分の床面積が25平方メートル以上、キッチンなどの共用部がある場合には18平方メートル以上の基準を満たしている必要があります。

認知症対応型共同生活介護（グループホーム）

認知症の高齢者を対象とした住まいであり、ユニット毎に5人から9人程度の共同生活住環境を提供します。基本的な介護サービスを受けることが可能ですが、医療依存度が高まった場合、退所を余儀なくされることもあります。

ただし、認知症の高齢者に向けた施設であることから、進行緩和を目指した各種レクリエーションなどを受けることができるといった特徴があります。

家族的な雰囲気の中での生活が可能となる一方、プライベートを重視している生活をしてきた高齢者の場合、それが逆に負担となる場合もあるようです。

シニア向け分譲マンション

文字通り、シニア向けの分譲マンションです。よって資産として購入することとなり、売却や譲渡、賃貸などの利回りを得るための購入者もあります。ただし、場所によっては売却時に大幅な値下がりとなることもあります。また、月々発生する管理費や修繕積立金などの負担が高めであり、売却しようにも買い手がいないといった物件も少なからず存在するようです。

バリアフリーが基本となり、高齢者が生活しやすい設備が充実しているのが特徴です。また、ジムやプール、さらには食事から洗濯、掃除などの生活支援サービスが充実しているマンションもあります。ただし、介護サービスの提供は基本的に付帯しないので、別途独自に契約をする必要があります。

住居として求める方の多くは、それまで住んでいた住宅を売却し、終の住まいとして購入されています。

公共型老人ホーム・介護施設

これまでにご紹介した民間型に対して公共型は、文字通り公共施設としての老人ホームや介護施設ということになります。

公共であるわけですから、民間型と比べて費用が安く設定される傾向にあります。また、安い割に最近では高級感あふれる施設も少なくありません。このため、望んですぐに入所できる施設は少なく、おおよそ待機期間が必要となります。

特別養護老人ホーム（特養）

特別養護老人ホームとは、地方自治体や社会福祉法人によって運営される介護サービス施設といえます。ただし誰もが入所できるわけではなく、対象は認知症や寝たきりの状態などで常時介護が必要となった要介護３以上の高齢者となります。

入居一時金や月々の費用も安いことから、入所希望者が多く、長期の待機期間を必要とする場合も少なくありません。また、待機の順番ではなく、より要介護度レベルの高い高齢者が優先されることも把握しておく必要がありそうです。

特別養護老人ホームの場合、手厚い介護が受けられる上、終の住まいとしての選択肢もあります。ただし、医療ケアを全般的に受けられるわけではないので、ケアの度合いによっては退所を余儀なくされることもあります。

介護老人保険施設（老健）

高齢者の場合、臓器の疾患や病などを起点として入院、寝たきりとなる場合が少なくありません。当初は入院を余儀なくされるわけですが、病状が安定した場合、退院を促されることもあります。

しかし自宅に戻って介護を受けるのは難しいといった要介護１以上の高齢者の場合、行き場を失うことになります。このようはこ高齢者に向けた施設が介護老人保健施設です。

介護老人保健施設は、あくまでも復帰が前提となるため、手厚い医療ケアを受けることができる一方で、入所期間は最長でも３ヶ月程度となり、終の住まいとしての選択肢はありません。

入居費用は基本的にかからず、月々のコストも１５万円程度と比較的安価ではありますが、入所と同時に退所後のプランを考えておく必要がありそうです。

介護療養型医療施設（療養病床）

介護療養型医療施設も介護老人保険施設と同様に要介護１以上の高齢者を対象とした施設です。介護老人保険施設との相違点としては、より病院に近い位置づけがなされている点です。

介護療養型医療施設の場合、病状が安定しているものの長期の療養が必要となる高齢者に向けた施設であり、医師や看護職員の常駐が義務つけられています。

望めば誰もが入所できるわけではありませんが、病院に併設されていることもあり、病院側から療養病床への移動を促される場合もあります。

ケアハウス（軽費老人ホーム）

ケアハウスは、軽費老人ホームともいいます。その名の通り、比較的安価での入所が可能です。

ケアハウスには、食事サービスを提供するA型、自炊のできる人を対象とするB型、食事と支援サービスの提供を受けることのできるC型が存在しましたが、２００８年以降、A型とB型の新設はなくなったことから、現在のケアハウスはC型のみとなります。

軽費老人ホームではありますが、入居一時金として数十万円からなかには数百万円を必要とするホームもあります。ただし、入所後は定額になることから、比較的安価での生活が可能となります。月額費用は施設によっても開きがありますが、おおよそ８万円から１５万円程度とされています。

なお、ケアハウスの場合、「一般型」と「介護型」が存在するので事前の確認が必要となります。

一般型の場合、食事提供などの生活支援サービスは受けられるものの介護サービスは付帯しません。よって要介護レベルが上がった場合、退所を余儀なくされる場合があります。

一方、介護型は介護保険法における特定施設入居者生活介護の指定をうけた施設であり、スタッフによる介護サービスを受けることが可能となっています。よって要介護レベルに限らず、住み続けることが可能です。

まとめ

老人ホームや介護施設の種類についてご紹介しました。また、各々の詳細については、追って記事を追加していく予定でおり、記事が追加された場合は、各項からリンクを辿ることが可能となっているはずです。

これらをご覧になられると、おわかりになろうかと思いますが、安く終の住まいとしての機能を担う公共型には、多くの希望者が殺到するものです。

このため、長期に渡る待機期間を経る必要があります。また、待機人数については地域によってもかなりの格差が生じており、首都圏や大都市圏における待機期間が長い傾向にあります。

その一方で、地方によってはさほどの待機期間を経ることなく入所が可能となる施設もあるようです。

いずれにしても、ご自身が健康寿命に達する以前から、どのような施設で黄昏の期間を過ごすかの選定は重要なポイントとなるはずです。

ご自身で、もしくはご夫婦で、最期の時の選定をしておくのも、充実した価値ある人生を全うするうえでは不可欠な要素と考えているわけです。